社会科学概論シラバス

授業科目社会科学概論	担当教員芥川　祐征		開講期後期
科目番号 600108	対象学年・学科・コース 1年全専攻	単位区分選択必修・同時開講学修単位	単位数 2単位

授業概要・授業方針

本授業は、現代日本にみられる社会問題について、科学的に分析し考察していくための技能を修得することを目的とする。そのため受講者には、多様な社会科学の方法論を理解したうえで、現代社会の基盤が形成された戦後改革期の諸制度を対象として分析することによって、問題構造をより本質的にとらえる力量が求められる。授業は講義＋演習＋ゼミ形式で行い、講義内容についてはプリントアウトして配布する。

到達目標

社会科学において基盤となる分析方法と、その到達点と課題について理解している。
社会科学において他の学問領域の応用可能性と、その限界について理解している。
原典資料の分析を通して、現代社会を成立させた背景と要因を析出することができる。
集団内で討論と合意形成を通して、現代社会の実態を構造的にとらえることができる。

教科書: Andrew Gordon, Postwar Japan as history, University of California Press, 1993
参考書: Gary H. Tsuchimochi, Education Reforem in Postwar Japan, University of Tokyo Press, 1993; 大塚久雄『社会科学における人間』岩波書店、1977; 大塚久雄『社会科学の方法：ウェーバーとマルクス』岩波書店、1966; 飯田高『法と社会科学をつなぐ』有斐閣、2016; 保城広至『歴史から理論を創造する方法：社会科学と歴史学を統合する』勁草書房、2015; 東京大学教養学部統計学教室編『人文・社会科学の統計学』東京大学出版会、1994

授業要目

到達目標
との対応

自己点検

1	社会科学の学問的体系と意義・課題	1,2,3
2	基礎領域（1）：ルールはどのように決められるか？	1
3	基礎領域（2）：権力はどのように行使されるか？	1
4	基礎領域（3）：富はどのように生産・分配されるか？	1
5	基礎領域（4）：社会はどのように形成されるか？	1
6	応用領域（1）：これまでの日本とこれからの日本	1,2
7	応用領域（2）：日本の風土・文化と「日本人」	1,2
8	応用領域（3）：次世代への日本的文化の継承	1,2
9	応用領域（4）：日本的なものの見方と考え方	1,2
10	世界機構における戦後日本の位置づけ	1,2,3
11	課題発表（1）：経済成長と保守的構造の改革	3,4
12	課題発表（2）：社会契約と社会的弱者の人権	3,4
13	課題発表（3）：イデオロギーと大衆消費文化の形成	3,4
14	課題発表（4）：消費生活における労働と権力闘争	3,4
15	総括：現代日本における社会構造分析	1,2,3,4
16	期末試験
17	試験返却・復習

到達達成度の指標（ルーブリック）

到達目標	理想的なレベル（Ａ）の目安	標準的なレベル（Ｂ）の目安	未到達なレベル（Ｃ）の目安	自己評価
1	社会科学において基盤となる分析方法について、それぞれの到達点と課題を指摘できる。	社会科学において基盤となる分析方法について、それぞれの特徴を理解している。	社会科学において基盤となる分析方法について、明確に区別して理解していない。	Ａ・Ｂ・Ｃ
2	社会科学において他の学問領域の方法論を応用することの限界について理解している。	社会科学において他の学問領域の方法論をどのように応用できるか理解している。	社会科学において他の学問領域の方法論との関係性を構造的に理解していない。	Ａ・Ｂ・Ｃ
3	原典資料の分析を通して、現代社会を成立させた背景と要因を析出することができる。	原典資料の分析において、現代日本と戦後改革期の諸制度を関連づけることができる。	原典資料の分析において、現代社会と戦後改革期の諸制度を関連づけることができない。	Ａ・Ｂ・Ｃ
4	集団内で討論と合意形成を通して、現代日本の社会問題について改善策を提案できる。	集団内で討論と合意形成を通して、現代日本の社会問題を構造化することができる。	現代日本の社会問題について構造化できず、主張に偏見やバイアスが含まれている。	Ａ・Ｂ・Ｃ

到達度評価

試験70％　　課題発表・集団討論30％

履修上の注意

各課題において受講者はレジュメの作成と報告を行うが、ゼミ形式によりグループ・ディスカッションを行うため、積極的に議論をする習慣をつけること。受講者のグループと調査テーマについては、初回授業時に決定する。また、授業に関する内容を検索するために、スマートフォン・タブレット端末の持込は許可するが、授業目的外での使用は禁止する。

事前学習・自己学習・関連科目

事前学習：各単元で扱う戦後日本の法制史について、当該授業日までに六法または電子政府総合窓口「法令データ提供システム」（http://law.e-gov.go.jp/cgi-bin/idxsearch.cgi）に掲載してある関係条文を確認しておくこと。
自己学習：総括（3回）ごとに報告レジュメの作成と発表を課す。内容については別途授業中に指示する。
関連科目：地理、倫理、歴史１、歴史２、政治・経済、応用倫理学、法学、歴史特論

学習・教育目標

（生産工学・機械工学コース）		D-1
（生産工学・環境材料工学コース）		D-1
（生物応用化学）		D-1
（電子工学）		C-1